お家選び講座　ERABEEのマイホーム購入までの簡単9ステップ

将来の計画・経済状況や現在と今後の生活スタイルなどを考慮して、いつ頃住宅を買うことが望ましいか、購入スケジュールをたてます。

年収・自己資金などをもとに、おおよその購入金額を検討し、予算を決めます。

生活スタイル・家族構成などから居住地や物件構成など希望する条件をピックアップ。
それらの条件を満たす物件をERABEE（エラビー）で検索！
ライフスタイルの希望条件に合った物件を見つけます

住宅には「長所」と「短所」がそれぞれあるものです。希望する条件を全て満たす物件を見つける事は難しく、希望条件の取捨択一が必要になる場合があります。
限られた予算と時間、ライフスタイル、家族構成、将来の計画などを考慮し、希望条件に優先順位をつけるなどし、より希望に近い物件を探しましょう。

家族と相談し、マイホームに求めたい希望や要望、他にも現在の生活から想像する将来の家族の生活スタイルなどを真剣に、またお気楽に書き出してみましょう。
あなたのマイホームのイメージが少しずつ明確になり、それは物件を探す手助けになるはずです。

ERABEE（エラビー）で見つけた気に入った物件の資料請求します。

パンフレットや資料が届いたら内容をチェック！
物件の詳細、現地の写真などを確認し検討します。

資料だけではわからない物件の雰囲気や土地の空気を知るにはやっぱり現地見学。
現地見学の希望日程を決めて、予約を入れましょう。

現地見学の日程が決まったら、希望条件やチェックしたい項目など現地で知りたい内容を事前にまとめて準備しましょう。

希望のイメージと違う、
希望条件を満たさない…
などの場合は、
ERABEE(エラビー)に戻って
再び資料請求しましょう。

ERABEE（エラビー）で紹介している物件案内は、あくまでも入り口です。物件のよりいい所、長所を全て知るには、より詳細な資料を請求しましょう。資料請求前の検索段階で候補物件を絞り込みすぎず、希望条件にピッタリ合致するものだけでなく、エリアや予算などの条件を少しずつ変えて、色々な物件の資料請求をしましょう。

届いた資料が物件の希望と違っていたら、もう一度ERABEE（エラビー）で検索して候補物件を探しましょう。
大事なマイホームです。何度でもERABEE（エラビー）をご利用ください。

物件の気になる所や確認したい箇所、物件の周りの様子など調べておきたい内容をまとめておきます。

用意したチェックリストをもとに住宅の内部や外部を確認。
実際に生活しているように目線を変える（立つ、座る、歩くなど）事も大事です。

住宅周囲のチェックも大事な項目。雰囲気や交通量、騒音、日照などもしっかり確認。
見学する時間を変えて訪れてみるのも効果的です。

最寄駅や日常の買い物、通学、公園などを徒歩で色々と確認。
また車を使って主要道まで走ってみます。

内装や設備の質感、使い勝手を見て触れて確認しましょう。実際の動線を考えながら確認すると判ってくる事も多くあります。
住宅周辺の街や人の雰囲気も大事。交通量、道路幅、歩道幅、信号の有無、買い物環境とその雰囲気など、現地に行かないと判らない点を実際の生活に当てはめて、見て、触れて、歩いてチェックしましょう。

現地見学で気に入った物件は、時間や環境が違う時にもう一度確認しておくとよいでしょう。
午前と午後での日照条件や日が暮れた後の様子など気に入った物件があれば色々と確認することをおすすめします。住宅周辺も時間帯によって、また休日と平日でも雰囲気が変わってきます。
住宅以外の周辺・街も生活基盤の一部です。ライフスタイルに関わることを確認しましょう。

大切なマイホームを決めるのですから、気になる物件があれば何件でも何度でも見学に行きましょう。
多くの物件を色々な状況で実際に確認することで、判断基準や確認事項が明確になり、また物件価格の相場が判ってきます。

物件価格に税金や必要諸費用、場合によっては手数料などを足して支払い総額を計算しておきましょう。

現在の自己資金を確認し、今後の生活を鑑みた上で頭金として使える金額を割り出します。

将来的な養育費・生活費を始め、様々な生活維持費・予備費などの費用を差し引き、家計に無理のない返済額を計算します。

現在の収入以外にも、将来的に得られる予定の給与やボーナスの見込額を計算しておきます。

住宅購入資金について、親から援助を受ける場合、贈与税が課税されない（または軽減される）特例措置があります。資金援助を頼めるかどうか相談します。

住宅ローンにはさまざまな種類があり、どのローンを利用するかは返済条件や物件によって異なります。
返済可能額や金融機関の特典や金利、特定不動産会社を利用する際の融合措置などを比較し、返済プランを検討します。

物件代金以外にかかる手数料や保証などの各種費用、税金など、不動産会社に問合せして、必要になる金額とその内訳を明確にしましょう。

資金計画、返済プランは多様です。一般的な返済プランとして、返済額を年収の20?30％以下に納めるなど参考にできる返済プランを知っておきましょう。
どのような返済プランであったとしても、住宅を購入した後の希望の暮らしを実現するため、リスクコントロールできる範囲を見極めます。不確定な見込み収入などをあてにした返済プランを考えましょう。

住宅購入資金を親から援助を受ける場合、贈与税が課税または軽減される特例措置を利用したり、低利な公的融資、不動産会社の提携ローンなど、住宅購入の際に優遇される制度や公的融資などを積極的に利用することを検討しましょう。

色々な材料から物件の検証を行い、物件の購入を検討します。

検討の結果、物件の購入を決定します。

契約日時・契約時に必要となる金額・引渡時期など、契約に必要な条件を確認した上で相談し決定します。

所定の申込書に記名・押印して物件購入の申し込みをします。

頭金の一部を支払います。
手付金として「申し込み証拠金」が必要な場合もあります。

金融機関によっては住宅ローンの事前審査を受けられる事があります。

物件の多くは申込先着順で販売しています。好条件の人気物件は競争率も高いので、売約済みになるのも早いです。
事前の準備で物件の決定がスムーズに行えるように段取りし、購入を決めた場合はできるだけ早く申し込みをすると良いでしょう。

物件の多くは申込先着順で販売しています。好条件の人気物件は競争率も高いので、売約済みになるのも早いです。
事前の準備で物件の決定がスムーズに行えるように段取りし、購入を決めた場合はできるだけ早く申し込みをすると良いでしょう。

購入申し込みは、物件や売主によって変わる事があります。手付金や申し込み証拠金の有無、または、それらの取り扱いなど条件の詳細を不動産会社にしっかり確認し、慎重に行いましょう。

手付金や住民票など必要書類は事前に用意しておきましょう。

宅地建物取引主任者から物件の重要事項説明を受けます。

売買契約書に署名・捺印をして契約締結します。

手付金は不動産会社や条件により異なりますが、売買価格の約10％～20％程度の場合が多いようです。
契約日に必ず必要となるものなので、事前に準備しておきましょう。

重要事項説明書では、法令的な事から生活関連の事まで確認しておく事が非常に多くあります。生活面では電気・水道などのライフラインに関わる事、地中埋設管など外から見ただけでわからない事もあります。
購入後の生活に密着した地域の事や生活関連施設の事など売主でしか判らない事も多く、物件の調査・検討段階で漏れが起こりやすいものです。重要事項説明後、売買契約へと進みますので、ここで不明な点、確認したい事をクリアにしておく事が必要です。

重要項目説明では、建物の構造などの詳細が説明されますが、専門用語が多く分かりづらい事が多く見受けられます。
分からない事、不明点・疑問点は担当者に確認をとり、すべて明確にしておきましょう。

売買契約時に支払う手付金は、契約をキャンセルした場合に返金されません。
また契約締結後は契約書に従い内容変更などの際には、損害賠償や違約金の対象となります。契約の際には最新の注意を払って締結しましょう。

必要書類を準備して、訪問日の日程調整を行いましょう。

金融機関で必要書類を提出し契約します。

審査期間（役7日～10日/営業日）後に結果を受け取る。
※審査手続き・条件・期間等は金融機関によって異なるため要確認

住宅ローンは、大きく分けて「公的融資」と「民間融資」の2つに分けられます。
どちらを利用するかは、利用者の資格条件や取得する物件によって決まります。

国などが運営する公的な機関により運営される住宅ローン。
住宅金融公庫融資、年金住宅融資、財形住宅融資など。固定金利で長期返済ができるという特徴がある反面、住宅に関して細かな条件が設けられており、条件などで利用できるローンが制限されるなどの点も注意が必要です。

銀行、信用金庫、生命保険会社、住宅金融専門会社、信販会社などの民間金融機関が独自の規定に運営する住宅ローン。
保証料や繰上げ返済手数料がかからない商品もある。変動型・固定期間選択型から選択できる金融機関が多いのですが勤続年数に条件があったりするので注意しましょう。

特に連帯債務者、共有名義人、収入合算者がいる場合などは、提出する書類が多くなり、手続きが複雑になりがちです。
不明点や不安な点があれば、担当者に問合せしましょう。提出書類が足りない場合には追加提出が求められ、その分審査期間も長くなります。

住宅ローンの契約は金融機関の営業日に行われます。あらかじめ休暇願いを出すなど調整が必要となります。

ローン審査が通らず契約不成立の場合に、契約を解除することができる利用特約を契約時に必ずつけるようにしましょう。

引渡しの前に、売主・買主双方で、物件の状態についての最終確認を行います。

表示登記申請、所有権移転登記などの登記を司法書士に依頼します。

固定資産税・都市計画税を日割りで精算します。

手付金や内金を差し引いた残金と諸費用を支払います。

管理規約、諸設備の取扱説明書、10年保証書などを受取ります。

物件の鍵を受け取ります。

引渡し前の最終チェックは売主立ち会いのもとで行われます。
付帯設備表や物件状況報告書の記載内容と一致しているかの確認など、不具合や契約内容と異なる箇所がないか細かいところまでしっかりと確認しましょう。
不具合がある場合は、入居前までに修繕が完了するように依頼しましょう。

引渡し時に支払う物件の残代金、各種税金、諸費用などの総額を事前に確認し用意しておきましょう。
必要となる書類もあらかじめ準備しておきましょう。

購入申し込みは、物件や売主によって変わる事があります。手付金や申し込み証拠金の有無、またはそれらの取り扱いなど条件の詳細を不動産会社にしっかり確認し、慎重に行いましょう。

引越し業者を手配します。

荷造りや廃棄物の手配、近所への挨拶などを行います。

新居と現在の住まいの電気・ガス・水道の閉会栓の手配をします。

自治体への転出・転入届け、電話・郵便局・金融機関などへ転居届けなど。

現在の住まいが賃貸住宅の場合は、早めに退去通知してできるだけ無駄な家賃を払わないようにしましょう。
賃貸契約時に退去する場合の事前連絡期間が定められていますので、連絡が遅れないようにしましょう。

入居後、すぐに快適な生活ができるように、ライフラインの手配、生活必需品の準備、地域のルールの確認などをあらかじめしておきましょう。